ローンや子供の学費など、どうしても必要な額があり、この額は譲れないという方が多い。
また賃金は、労働の対価であって、自分の仕事の質はそんなに低いものではなく、その意味からも賃金が下がるのは容認できない、という方もいる。 しかしはっきり申しあげて、転職者（特に中高年齢者の方）が、今までの賃金額を維持、またはア。
プできるのは、スカウトされた場合などを除き、全体からすると、まれなケースといわなければならない。 しかし離職してから一年以上求職活動をしていて、なお再就職先が決まらない方たちに、賃金面の妥協を拒んでおられる方が多いのである。
この方たちの心情も、察するにあまりあるものがあるが、かといって長く探していたから希望の賃金を得ることができるという保証もないのである。 まずは就職して、それから賃金の上積みができるかどうかを検討していくほうが、得策と考える。
賃金はもともと、労働力に対する需要と供給のバランスのなかで決められる性格のものであるし、その点からみると、不景気下の日本では、供給過剰の状態であるといえるのである。 特に中高年齢層が供給過多に陥っている。
すると需給バランス上、この年齢層の賃金は低く抑えられることになる。 他に日本企業が、終身雇用制を土台として広く受け入れてきた年功序列重視型の賃金体系を考慮に入れると、雇用条件のうち、賃金が最も譲歩しなければならない条件である。

これは依然として先低後高型賃金これが典型的な日本型賃金イメージといってよいだろう。 新しい試みが導入されているとはいえ、まだまだ一般的な賃金制度は、終身雇用を前提とした、勤続年数とともに賃金もアップしていく「勤続給」モデルである。
そうすると、勤務年数が少ないときは低く、勤務年数が増すとともに高くなってくる。 つまり賃金が年々高まっていくのは、年齢が増すのに連動して、勤続年数が増えているからにほかならない。
だから転職すると、新しく就職した企業への勤続年数（貢献度）はゼロとなり、その企業の初任給（勤続年数ゼロ）レベルにもどってしまう。 初任給へもどるという転職は、転職者の年齢により、事情が違ってくる。
まず若い人は、前職においても、もともと低いレベルだったので、転職による賃金の低下は目立つものではなく、職務給志向の企業へ入社すると増える場合も多々ある。 若い人の間で、転職がもてはやされるのは、このへんの事情もあると考えられる。


出会い系は万能なものではないこと、その働きは不自由であり、時には出会い系にとって有害なものであることを、忘れてはなりません。

特に出会い系はリスクが大きいため出会い系に関しては注意が必要である。